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2022年コロナ禍・アフターコロナにおける デジタルOOH利用意向と活用イメージを調査

株式会社 LIVE BOARD(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 櫻井 順、以下LIVE BOARD)は、2022年コロナ禍・アフターコロナにおけるデジタルOOH利用意向と活用イメージのアンケート調査を実施しました。

全国の会社勤めされている20歳~69歳の男女にアンケート調査を実施。デジタルOOHへの出稿経験者に絞り、コロナ禍・アフターコロナの使用イメージを聴取しました。

 
◆コロナ禍・アフターコロナにおけるデジタルOOH利用意向の変化

コロナ禍におけるデジタルOOHの利用意向について、利用したい意向(とても利用したい/利用したい/やや利用したい)37.9%に対し、利用したくない意向(あまり利用したくない/利用したくない/まったく利用したくない)29.2よりも上回ることがわかりました。さらに、利用したいと回答された方に、アフターコロナにおいての継続的な利用意向を調査した結果、94.1%の割合で利用したい(とても利用したい/利用したい/やや利用したい)という結果に。コロナ禍での利用意向がある方は、アフターコロナにおいてもデジタルOOHを活用するニーズを示しており、広告出稿に対しての効果を見込まれていることがわかりました。

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◆コロナ禍・アフターコロナにおいて、デジタルOOHの活用イメージ

コロナ禍での活用イメージTOP3は、「ネットワークでも、単面でも、エリア限定でも、希望の広告配信ができる(13.5%)」、「6秒、15秒、30秒、60秒など最大180秒までの素材を広告配信できる(12.7%)、次いで「位置情報データを用いて、デモグラフィックターゲティング配信ができる(12.5%)」という結果になりました。

対して、アフターコロナでの活用イメージTOP3は、「位置情報データを用いて、趣味嗜好ターゲット配信ができる(14.0%)」、「位置情報を用いて、カスタムオーディエンス配信ができる(13.4%)」、次いで「全国125面の屋外ビジョンで、広告配信ができる(12.9%)」という結果になりました。

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このことから、コロナ禍の活用イメージ特長としては、「広告素材の差し替えが自由」「ネットワーク・エリアなど希望の配信が可能」「位置情報データを使った効果測定」など、人流が限定される中での効率的な配信への期待値が高く、アフターコロナの活用イメージ特長として、「全国125面での配信」といった屋外での人流復活ニーズや、「SNSでのつぶやき配信」「コンテンツ連動」の屋外での差別化広告配信ニーズが高まっていることが明らかになりました。

さらに、「最大180秒までの配信」「位置情報を使った効果測定」「位置情報を使ったカスタムオーディエンス」などにおいては、アフターコロナ・コロナ禍共に需要が高く、屋外での効率的な広告配信だけでなく、OOHならではの広告の"露出感"に対する期待値が高いことがわかりました。

LIVE BOARDでは、ドコモのモバイル空間統計®+その他位置情報データ等を活用することで、ターゲティング配信やユニークリーチの可視化など、今求められているDX化に対応し始めています。

2022年は、このようなDX化の恩恵をより分かりやすい形で広告主へご提供すべく、またデジタルOOHのさらなる価値向上のため、LIVE BOARDはサービスを拡充していきたいと思います。


<調査概要>

調査手法:Web定量調査 ※事前調査・本調査をセパレートで配信

モニター:マイティモニター(dポイントクラブ会員/インテージネットモニター)

アンケート対象エリア:全国

対象者: 20歳~69歳の男女、現在会社にお勤めの方(会社員・会社役員が対象)、直近3年以内に、お勤め先の会社にて、広告出稿経験があり、かつ広告出稿業務への関与もある方(アンケートでモニター本人に確認)

調査期間:事前調査2021年9月10日~9月13日、本調査2021年10月1日~10月4日

調査人数:事前調査:183,262名 / 本調査:14,339名

※株式会社ドコモ・インサイトマーケティング、株式会社インテージ調べ


◆媒体面概要
LIVE BOARD:全国9都市 (東京、北海道、宮城、神奈川、千葉、埼玉、愛知、大阪、福岡) 77ヵ所のデジタルOOH
URL: /screen


◆LIVE BOARDサービス紹介動画公開中
URL:https://www.youtube.com/watch?v=DbG-VhKlJf8


◆最新媒体資料
URL:/information/2021/11/img/LiveBoardMediaGuide_4Q.pdf


◆株式会社LIVE BOARDとは?

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データドリブンにターゲティングや効果検証を実現するデジタルOOHアドネットワークオペレーター
OOH領域において国内で初めてインプレッション(広告視認者数)に基づく配信を実現。コロナ禍のような人流変化が起こりやすい状況下でも、"そのとき、その場所で、その広告を"見ると仮定される人数をもとに、限りなく実態に即した広告配信および課金体系を展開。加えて、屋外・屋内、電車内、駅構内など日本全国の多様なデジタルOOHを束ねた独自ネットワークに国内最大級キャリアのビッグデータを掛け合わせることで、性・年代別によるターゲティングなど、従来のOOHでは難しかった"ヒト"基点による配信を可能にしました。

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